日本本土爆撃

　超長距離爆撃機B-29スーパーフォートレスが完成したアメリカ軍は、日本本土空襲を計画するようになった。B-29を開発したのはボーイング社だったが、大量生産するためにゼネラル・モーターズ社、ノースアメリカン社、ベル社も生産に加わった。

　1943年8月、ケベックでアメリカ大統領ローズベルトとイギリス首相チャーチルが会談を行い、オーバーロード作戦（ノルマンディー上陸作戦）の実施と、日本本土の空爆を決めた。

　最初の計画では、B-29をインドのカルカッタに配備し、中国の前進基地から日本本土を爆撃するというものだった。作戦はマッターホーン作戦と名付けられた。

焼夷弾M69の開発

　前進基地は中国の都市である長沙か桂林が検討されていたが、どちらも日本軍から空襲される危険があったため、山奥の成都に置かれることになった。成都からの距離では九州までしか爆撃できないが、それでも十分な効果があると考えられた。

　ローズベルト大統領はカイロ会談でマッターホーン作戦を提案し、蒋介石とチャーチルの賛成を得た。アメリカ陸軍は、日本本土爆撃のために第二十爆撃兵団を創設した。司令官にはウルフ准将が任命された。

　アメリカはB-29に加えて新型焼夷弾も開発していた。これはひとつの爆弾に38発のM69焼夷弾が詰め込んであり、航空機から投下すると途中でばらまかれる仕組みになっていた。M69焼夷弾の中身はナパーム（油脂ガソリン）で、着地するとTNT爆薬が爆発し、ナパームに引火、その勢いで30メートル四方が炎に包まれるというものだった。当時、東京の建物の9割は木造だった。

日本本土爆撃

　1944年6月16日、成都を離陸したB-29爆撃機75機が北九州に初めて爆撃を行った。目標は八幡製鉄所だった。爆撃を察知した日本軍は、35機の夜間戦闘機「屠龍（とりゅう）」により迎え撃った。B-29は何機か撃ち落とされ、おまけに夜間だったため八幡製鉄所の被害は軽微だったが、ドーリットル隊以来となる日本本土爆撃に、アメリカ国内は沸き立った。

　これ以降、B-29の編隊は長崎、佐世保、諫早などに爆撃を行い、八幡製鉄所、三菱化成、戸畑製鉄などを爆撃していった。

　アメリカ軍は別の飛行場も欲していた。成都からの爆撃では九州が限界で、東京も大阪も爆撃できなかった。そこでかねてから目をつけていたのが、マリアナ諸島だった。

　1944年7月、アメリカ軍はサイパン島、グアム島、テニアン島を占領した。さっそく飛行場を建設し、生産したB-29を次々と送り込んだ。これで日本の首都東京を爆撃することができるようになった。

　最初の目標は、航空機の工場だった。中島飛行機の武蔵製作所（武蔵野市）が最初の目標で、品川、杉並、神田なども爆撃された。しかしこの作戦はあまり成果が上がらなかった

　そこで司令官が交代となり、ルメイ少将が爆撃の指揮を執ることになった。ルメイ少将は精密爆撃をやめて、住宅を片っ端から焼き尽くす絨毯爆撃を指示した。神田、四谷、赤坂などの主要地域が焼き払われた。

　東京への空襲は百回以上行われたが、最大の死傷者を出したのは1945年3月10日の東京大空襲だった。市街全体がよく燃えるように風の強い日が選ばれ、どこに爆弾を落とせば火が燃え広がるか、過去の東京の火事などのデータを詳細に分析した。当時、東京で最も人口が多かったのは浅草だった。こうしてB-29爆撃機325機が東京の下町を襲い、墨田区、江東区、台東区は火の海になった。丸の内の東京都庁も焼け落ちた。

　東京大空襲で8万人が死亡し、100万人が住む家を失った。隅田川や荒川放水路はガソリンで水面が燃え上がっていたという。ラジオ東京は東京大空襲をローマ皇帝ネロになぞらえてアメリカの虐殺を非難した。

　この後もアメリカ軍は日本各地の都市へ空爆を続け、名古屋、大阪、神戸も同規模の爆撃を受けることになった。

　1964年、航空自衛隊育成への協力という理由で日本政府はルメイ大将に勲一等旭日章を贈った。無差別爆撃を指示したルメイへの叙勲は批判の声も多く、昭和天皇も面会することはなかった。